不動産売買の世界では現在、東京オリンピックがホットワード化しており、オリンピック前後の価格変動が注目されています。
この記事では、東京オリンピック開催決定のタイミングに合わせ、2019年時点での不動産売買の価格変動について過去の動向をまじえつつ検証していきましょう。
2020年オリンピック開催決定地の不動産売買価格の推移＆動向
2020年の夏季オリンピックの開催予定国となった日本。
特に、東京を含めた首都圏エリアではオリンピック開催を見据え、不動産売買の相場価格が上昇傾向にあるとのデータもあります。
ここでは、オリンピック開催地となった首都圏の不動産売買価格の推移について具体的に見ていきましょう。
<開催決定地のエリアは価格が継続的に上昇>
平成26年に、東京オリンピック・パラリンピックの開催が正式に決まり、いよいよ開催直前となりました。
決定から現在までの首都圏エリアの不動産売買価格をデータとともに比較してみると、実際に、首都圏エリアでは継続的に平均地価が上昇しており、不動産売買の平均価格のほうもゆるやかに上昇していることがわかります。
<オリンピック開催予定地となった影響なのか>
単純にグラフから平均地価の推移を見ると、確かに東京オリンピック・パラリンピック開催との関係が有力視されますが、本当にオリンピックだけが不動産売買に影響を与えているかというと、専門家の間でも意見が分かれています。
一般的に、地価が上下する要因としては、周辺人口の変化や再開発の活発化など複雑な要素が絡んできます。
今回の不動産売買価格上昇についても、一概に「オリンピックの開催予定地となったから地価が上昇した」とは言えない状況があります。
過去のオリンピック開催地における不動産売買価格変動を検証
ここからは過去のオリンピック開催地を参考に、オリンピック終了後の首都圏エリアの不動産売買価格の推移について詳しく見ていきましょう。
<オリンピック開催地はむしろ不景気になる？>
オリンピックというと好景気をもたらす、というイメージがあるかもしれませんが、過去の開催決定地の実際のデータを見てみると、必ずしもその定説通りにはなっていないことがわかります。
日本以外で過去にオリンピックの開催地となった海外の国々では、むしろオリンピック終了後にGDPが大きく下降している傾向がありました。
日本でも、過去の東京オリンピック後にはGDPや地価が下落していることから、2020年の東京オリンピック・パラリンピック後にも同じ現象が起きるのではないかという見方もあります。
オリンピックを抜きにしても、日本は現在少子高齢化社会に突入しており、今後は長期的に不動産物件の需要が低下していくという予測もあります。
まとめ
不動産売買においては、長期的な地価や物件の需要を分析したうえでタイミングを見きわめるのがポイントです。
過去のオリンピック開催地のデータも視野に入れつつ、不動産売買のタイミングを慎重に見きわめましょう。
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